希薄化とは？

希薄化について

希薄化とはどのようなものですか？

希薄化というのは、時価発行増資や、新株予約権の権利行使などによる発行済み株式数の増加により、1株当たり利益の減少を招くことをいいます。

なお、株価の下落につながりますので、希薄化を招く恐れのあるエクイティファイナンスは忌避されます。

希薄化を招く、招かないについて

希薄化を招くかどうかは、調達資金がいかに収益性の高い案件に投資されるかどうかによって決まります。

しかしながら、株価収益率が高い企業の場合は、調達資金を事業投資より収益性が低いといわれている金融資産投資（or 借入金の返済）に振り向けても希薄化を招かないことがありえます。

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希薄化防止条項とはどのようなものですか？

希薄化防止条項というのは、新株予約権付社債が発行された後、株式の時価あるいは転換価格・行使価格を下回る価格で新株が発行されたときに、転換権・行使権の希薄化があったものとして、転換価格・行使価格の引き下げを定めた契約のことをいいます。

なお、転換価格・行使価格の修正方式には、時価方式と転換価格方式がありますが、日本ではだいたい時価方式を採用しています。

時価方式とは？

時価方式はプライス方式ともいい、株式の時価をもって転換権・行使権の価値とみなし、これを下回る価格で新株が発行されたとき、転換権・行使権の希薄化があったものとして、次のように新たな転換価格・行使価格を算出します。

⇒　新転換・行使価格＝旧転換・行使価格×（既発行株数＋新株払込金額÷時価）/（既発行株数＋新発行株数）

転換価格方式とは？

転換価格方式は、新株予約権付社債が発行された後、その転換・行使価格を下回る価格で新株が発行されたときに転換権・行使権が希薄化するものとして、次の式により新転換・行使価格を計算します。

⇒　新転換・行使価格＝旧転換・行使価格×既発行株数＋新株払込金額/（既発行株数＋新発行株数）

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□希薄化防止条項とは？
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